自分が今住んでいる現在の家。賃貸であれば大家さんが全部管理などを申し出れば請け負ってくれますが、自分が持っている持ち家となると管理などは全部自分でしなければいけません。

壁紙がはがれた、ドアのたてつけが悪い、水道のトラブルなど、「形あるものいつかは壊れる」と言った言葉があるように、家のトラブルもいつ襲ってくるかは専門家でもなかなか予想がつかないものです。

家を建てていたとしても、年月が経つにつれ、家というのは古くなってしまいますので、リフォームされる方も居ると思います。しかし、リフォームをするとなると、ある程度の費用が掛かることになりますし、地震のことが気になって、耐震改修を行う、加齢に伴ってバリアフリーにするといったこともあると思います。そういった時には、リフォーム補助金が出る場合もありますので、リフォームを検討されている方は、事前に確認しておきましょう。耐震工事やバリアフリーに関する工事については、国などが助成金を出しているようですし、地方自治体が出している場合もあります。

高齢者のために、自宅をリフォームする場合には、自治体が50万円ほどの助成金を支給していることもあります。自治体によって、支給金額にも差があると思いますが、リフォーム資金の足しになることでしょう。

リフォーム減税というのは、規定のリフォーム工事を行なった場合、所得税の還付が受けられるという減税制度です。つまり、一定の要件を満たしているリフォームをすれば、「固定資産税の減額」や「所得税の控除」を受けることが出来るのです。

「省エネリフォーム」「耐震リフォーム」「バリアフリーリフォーム」というのが、リフォーム減税の対象となっています。

リフォーム減税の種類は、「投資型減税」「固定資産税の減額」だけではなく、「住宅ローン減税」「贈与税の非課税制度」などがあります。

減税額というのは、行なったリフォームの種類によって違います。例えば、省エネリフォームを行なった場合の投資型減税は、最高で２０万円が所得税額から控除されます。ローン型減税では、年末ローン残高の２％または１％が、５年間所得税額より控除されるとなっています。

固定資産税の減額の場合は、翌年度の固定資産税額が３分の１まで減額されます。住宅ローン減税というのは、自己資金ではなくローンを利用してリフォームを行なった場合に適用されるものです。

この減税額は、住宅ローンの年末残高の１％が１０年間、所得税より控除されます。

リフォームを考える場合、「家が古くなったから」「家族構成が変わったから」など理由はいろいろあると思います。家屋の老化でフォームをするなら、ある程度業者さん任せにしてしまってもいいでしょう。しかし、家族構成の変化や、自分達がより住みやすい住居にしていくためには、業者さんだけに任せてしまうのはやめておきましょう。



確かに、プロに任せれば安心ですし、予算を提示して、その金額以内に簡単に収めてくれるから、楽かもしれません。でも、住むのは自分達なので、住宅に関する知識がなかったとしても、イメージをしっかり作っておくことが大切です。細かい部分までは決められないにしても、イメージが曖昧すぎると、自分たちがどうリフォームしたいのかを伝えることが出来ません。